• 継続学習のご案内
• 過去の実施例（参加者の声）

当協会では、キャリア支援を志す方々が技術の向上や地位の向上を獲得すべく、GCDF-Japanキャリアカウンセラー養成トレーニング講座修了後にも、継続学習としてセミナー等を開催しています。

GCDF-Japan正規資格は、３年毎の更新制をとっております（プロビジョナル資格についてはこちらのページにてご確認下さい）。
正規資格の更新を行う為には、３年間で45時間の継続学習を行う事および学習を行ったという継続学習証明書の作成・提出が必要です。

当協会主催のセミナーに参加された場合は証明書をこちらで発行するのでその証明書を資格更新手続き時に提出していただければ結構ですが、当協会主催以外のセミナー等にご参加の場合は、「主催団体からどんな書類/証明書が配布されるのか」によって作成する書類が変わります。

以下に、どんなものが継続学習として認められるのかを説明いたします。　
※どんな証明書を作成・提出すればいいのかは、資格更新のページをご覧下さい。

■継続学習ガイドライン（どんなものが継続学習としてカウントできるか）

(1)カウント可能期間
継続学習として認められるのは、GCDF-Japan正規資格認定日以降となります。プロビジョナル資格時期に学習したものを正規資格取得後へ持ち越してカウントすることはできません。
尚、正規資格認定日は、資格申請された方へメールにてお知らせしています。

また、資格更新手続き期間から考えて、資格有効期限の約２ヶ月前までに４５時間の継続学習を修了されることをお勧めいたします。

(2)内容
GCDF-Japanの１２のコンピテンシー及びストレスマネジメントとメンタルヘルス、ファイナンシャルプランニングの分野における、キャリアカウンセラーとしての能力・スキルを向上させることを目的とした学習

(3)形式
学習や指導を自分自身が「受ける」、input形式のもの。
※自ら発表を「する」・講師・ファシリテータ・スーパーバイザーとして自分が指導を「する」、output形式のものは継続学習にカウントできません。
※読書やビデオを見る、資料を調べる等の1人で行う活動は、知識向上には役立ちますがカウントされません。


以上(1)〜(3)を全て満たしているものが継続学習としてカウントされます。
協会HP等にある１２のコンピテンシーに関する説明は、あくまでそのコンピテンシー（能力）に関する記述であり、継続学習カウントになるという事ではありません。これら能力を高める為の学習(input形式)が継続学習カウントになります。
例えば、No.10「キャリア・ディベロプメント・プログラム(CDP)のマネジメント」に関しては、プログラムの開発・運営そのものはカウントされません。プログラムの開発・運営を行う為に必要な能力（コンピテンシー）を高める為の学習(input形式)が、継続学習としてカウントされます。


　<主な例>
・専門家講師による研修への参加
・専門家の指導やスーパーバイズを受ける活動
・勉強会、講演会、講義、カンファレンス等への参加　　　

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●キャリアに関する相談・カウンセリング行為自体・キャリアに関するガイダンスを行う活動は、2003年9月のガイドライン変更により、継続学習としてカウントされません。
ただし、相談の後に勉強会（フィードバック会）　を行なったり、指導やスーパーバイズを受ける等の「教育」の時間は、コンピテンシー向上につながるinput形式の学習としてカウントされます。

●通信教育による学習は、上記(2)に沿っている内容であればカウントされます。主催団体が発行する書類のなかで「標準受講時間」の記載があるページを継続学習証明書類として提出していただく事になりますので、受講前に時間を確認しておかれるのをお勧めします。主催団体が発行する書類やHPを見ても「標準受講時間」の記載が見当たらない場合は主催団体に直接お問い合わせ頂き、時間について記載した書類（メール可）を作成いただき、その書類を資格更新手続き書類として提出してください。尚、主催団体から標準学習時間の回答が得られなかった場合は、継続学習カウントができません。

●コーチング関連の学習を行った場合は、コンピテンシーNo.2の「ヘルピング」 にカウントされます。

●GCDFホルダー同士の勉強会は、上記ガイドラインに沿った内容であればカウントする事ができます。尚、皆様の能力向上のためには、可能な限り、キャリアディベロプメント領域の専門家やスーパーバイザーの同席をお薦めします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

⇒ＧＣＤＦホルダー同士の勉強会を行う際は、責任者を決めて下さい。責任者は、　　　　　　　　　　　　　�@プログラム内容が分かる書類を参加者に渡す（参加者の資格更新手続き時に必要です）　　　　�A出欠の管理、出席簿の保存　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上を行って下さい。尚、�@の書類には、連絡先を記載して下さい。資格更新手続きの書類確認時などに、当協会より連絡することがあります。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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以上が、「どんなものが継続学習として認められるのか」に関するご案内です。「では実際、どんな証明書を作成・提出すればいいのか」については資格更新のページをご覧下さい。